お子様がいるご家庭にとって、住宅ローンの借入額は人生設計そのものに直結します。相談を受けていると、「いくらまで借りられますか？」という質問をよくいただきます。しかし本当に大切なのは、“いくら借りられるか”ではなく、“いくらなら安心して返していけるか”です。
教育費、習い事、車の買い替え、家族旅行、そして将来の進学費用。子育て期は思っている以上に支出が重なります。今の家計だけを見て判断すると、後になって余裕がなくなることもあります。この記事では、子育て世帯が後悔しないための借入額の考え方を、具体的な基準とともに整理します。
借入額は「借りられる額」ではなく「残せる額」から考える
金融機関の審査では、年収倍率や返済比率によって借入可能額が提示されます。たとえば年収600万円の場合、条件によっては4,000万円以上の借入が可能になることもあります。
しかし、それはあくまで「制度上可能」という意味です。実際の暮らしでは、毎月の支払い後にどれだけ手元に残るかが重要になります。
毎月の“安心ライン”を決める
子育て世帯の場合、住宅ローンの返済額は「手取り月収の28％以内」を一つの目安にするとバランスが取りやすくなります。
例えば手取り月収が35万円であれば、住宅ローンは9〜10万円程度に抑える計画です。この範囲であれば、教育費や急な出費にも対応しやすくなります。
「ボーナス払いを前提にする」計画は、一見ゆとりがあるように見えますが、景気や勤務状況の変化に左右されやすいため慎重な判断が必要です。
教育費のピークを想定しておく
子育て世帯の家計で大きな割合を占めるのが教育費です。特に高校・大学進学のタイミングでは支出が一気に増えます。
10年後・15年後の家計を想像する
今お子様が5歳の場合、13年後には大学進学の可能性があります。その時に住宅ローンの返済が家計を圧迫していないかを想像してみましょう。
教育費のピークと住宅ローンの支払いが重なると、貯蓄を取り崩す場面が増えてしまいます。理想は「教育費の増加に合わせて返済額が負担にならない状態」をつくることです。
そのためには、借入額を少し抑える、あるいは返済期間を調整するなど、初期段階での設計が鍵になります。
将来の安心を守る3つのチェックポイント
借入額を決める前に、次の3点を確認してみてください。
①教育費を積み立てながら返済できるか
②どちらかの収入が減った場合でも生活が成り立つか
③年1回の家族イベントを無理なく続けられるか
住宅ローンは長期の約束です。日々の暮らしに笑顔が残る計画でなければ、本当の意味で安心とは言えません。
まとめ
子育て世帯の住宅ローンは、「最大限借りる」発想ではなく、「将来も穏やかに暮らせる額」を基準に考えることが大切です。
盛匠では、ご家族様のライフプランを丁寧にお聞きしながら、無理のない資金計画をご提案しています。数字だけでは見えない“暮らしの安心”まで含めて考えることが、後悔しない家づくりにつながります。
まずは今の家計と将来の希望を書き出すところから始めてみてください。その一歩が、安心できる住まいへの第一歩になります。
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著者プロフィール
中島 盛夫
株式会社盛匠代表取締役[保有資格:二級建築士、宅地建物取引士]
大工としてひたむきに走り続けていた26歳のある日、お客様の娘様から頂いた現場での一言、 「良い家を作ってくれてありがとう」その言葉に建築への想いが膨らんでいく気持ちに気づいた私は、 「家づくりの最初から最後まで、じっくりをお客様と対話して、一生のお付き合いがしたい」と感じ、SEISYOを立ち上げました。